災害から身を守る

災害時、被災した方々はお互いに助け合います。行政は緊急支援体制を敷き、全国各地からボランティアが駆け付けます。そこには、互いを助け合うという人間が本来持つすばらしい性質が顕著に表れ、人間関係に一体感が生まれます。

しかし、これだけ震災や豪雨などの災害が頻発し、いまや“災害大国”とさえ言える日本の状況に対しそれだけで十分でしょうか?

 

これだけの頻繁に起こる災害に対して、いったいどれだけのボランティアが必要でしょう?

どれだけの災害義援金が必要となるでしょう?

とてもではありませんが、それらがじゅうぶんにあるとは言えません。

 

日本に住む私たちひとりひとりが、みずからの安全、家族の安全を真剣に考え、家や都市計画について考えなおす時期にきています。とうぜん家づくりの考え方も変わるでしょう。

 

どれだけ善意の人が助けに来てくれても、被災してしまってからでは遅いのです。気候が変わってしまった今、まずはみずからの身を自分自身で守らねばなりません。

 

では、“自らの身を守る”とはどういうことでしょうか?

まずは、皆さまのお住まいの地域が、行政の定めるハザードマップでどのような地域として認定されているのか調べて見てください。

そのうえで、もし家を建て替えたり改修を考えておられる方は、その地理的条件からどのような災害に遭う可能性があるかを想像してみてください。具体的にイメージするのが難しければ、知り合いの建築士などがいれば相談してみるのも良いでしょう。

 

そして、家づくりの際にはできるだけ防災のための工夫をしてください。

 

もちろん、例えば豪雨により地域一帯が水浸しになってしまうような状況で、皆さまの大切な家がまったく被害を受けずにいることはむずかしいでしょう。

しかし、被害を受けた“その後”の復旧をできるだけ速やかに行い、一刻も早く普段通りの生活が送れるようにするための建築的な知恵は存在します。

 

私たちは、建築を設計する際、それらのことを頭に入れ、お客様に提案しながら打合せをすすめます。

 

デザインが良いだけではこれからの時代、建築家の職務を果たしたとは言えません。私たちは常に“その後”を考えて設計します。

「コストがかかるから」、とか「あとから考えれば良いでしょう」という打合せはしません。

 

 

“いま考えるべきこと”から目を背けず、正面から向き合い、最善のプランを施主様に提案します。


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